ハザードマップとは

私達の国日本は、地震や豪雨、火山の噴火など何かと災害の起こることの多い国です。ですが、普段私達はもし災害が起こったらどの程度の被害に見舞われるのかということは、災害が起こってみないとわかることができません。

そういった時に役立つのが、『ハザードマップ』です。これは、『災害予測図』という意味であり、自然災害によってどれほどの被害が出るかを予測して、その被害がどこまで及ぶのかを地図上で示したものです。

災害がどこで発生するのか、被害はどこまで拡がってしまうのか、そしてその大きさはどの程度になるのかがわかるものです。避難経路や避難場所についても掲載されているので、あらかじめチェックしておくことが大事です。

『土砂災害防止法』において、土砂災害警戒区域の指定となった市町村では、作ることが義務となっています。『ハザードマップ』を使うと、災害が起きたとしても早い段階で避難をすることが可能になりますし、2次災害が起きるかもしれない場所を知っておくことによってそこを避けることもできます。

よって、被害を最小限に留めることができるでしょう。1990年代から、防災に関するマップの作成が日本では進められており、現在もどういった情報を載せるかといったことなどで、何度も試しながら作成されています。

1991年に長崎県にある雲仙普賢岳が噴火したことを受け、活火山の多くで、火砕流や溶岩流などの流路を含めた『火山災害予測図』が作られるようになったのです。流路については、火山の地系にもよるので、どこで噴火したのかが分かるようであれば、より信頼のできる防災マップを作成することができるでしょう。

国土交通省では、全国各地の自治体のハザードマップをまとめたポータルサイトを開設しているので、ぜひ、ご自身のお住まいの地域のハザードマップを調べて、確認しておくようにしましょう。最近では洪水の災害が起きたりもしています。

そういったものに対応できる洪水についてのハザードマップを作成している自治体もあるので、河川などの付近にお住まいの方はご利用になることで、いざという時に役立つでしょう。また、日本は地震が多いことから、地震のハザードマップを作っている自治体も多いです。

2000年には、北海道の有珠山が噴火いたしました。その際にはハザードマップを元にして、住民や観光客の方が避難をしたことで、人の被害はなかったという実例もあります。2011年に起きた東日本大震災でも東北地方の太平洋側が大きな津波に見舞われましたが、大昔にも大津波に見舞われていることも調査等で明らかになっています。

このことによって、東北地方太平洋側を始めとして、各自治体は大地震による津波の被害に関しての『ハザードマップ』を作るようになりました。国や自治体においても、人命を優先させる観点から人々の避難に役立てられることから、『ハザードマップ』に重きを置いて考えているのです。

建物の耐震や家具が倒れないように施すなどの対策も必要ですが、命を守り安全に避難するためには、『ハザードマップ』がおおいに役立ってくれるでしょう。

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